バイクの任意保険で人身傷害は必要なの?わかりやすく解説!

バイクの任意保険で人身傷害は必要なのか? バイクの保険

バイクの任意保険に加入しようと思った時に、補償内容で迷う項目のひとつが「人身傷害保険」です。

何故なら、人身傷害を付帯すると保険料が一気に上がるからです。

補償は手厚い方が良いのはわかっているけど、保険料の負担も大きい・・・そんな人も多いのではないでしょうか。

そのため、ここでは

  • そもそも人身傷害とはどんな補償なのか
  • 搭乗者傷害との違い
  • 人身傷害は本当に必要なのか?つけるべき人について

にポイントを絞って、できるだけわかりやすく解説しています。

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バイク保険に人身傷害は必要なの?

バイクに限らない話ですが、保険の補償内容を決めるのは非常に難しいものです。

難しい保険用語も出てきますし、どこまで補償すれば良いかもわかりません。

万が一の備えは大事ですが、あれもこれも付けていたら保険料はどんどん跳ね上がってしまいます。

特に、バイク保険で言えば、人身傷害補償は保険料に大きく影響しますので、本当に必要なの?と思う人も多いようです。

結論から言うと、できる事なら加入した方が良いでしょう。

とは言っても、前述のとおり保険料は一気に上がりますので、悩みどころです。

ただ、他の保険との重複が発生している事も。

そのため、「自分はやっぱり付けた方が良いな。」とか、「自分は無くても(もしくは補償額が少なくても)大丈夫だな。」という答えを出せるように、できるだけわかりやすく解説していきます。

まずは人身傷害保険の内容を知っておこう

まずはバイク保険の人身傷害保険とは?

まずは、人身傷害の内容を知っておく必要がありますので、わかりやすく解説しましょう。

人身傷害は誰が対象になるのか

自分や同乗者(バイクの後ろに乗っている人)が、事故で死傷した時に保険の対象になります。

対物対人保険は「相手方」への補償ですが、人身傷害は自分(と同乗者)が対象というのがポイントです。

どこまで補償されるの?

治療費・休業損害・精神的損害・逸失利益・後遺障害の介護料などまで補償されます。

わかりやすく言うと、亡くなってしまった時や後遺症が残ってしまった時はもちろん、ケガをした時の治療費や入院費だけでなく、仕事を休んだ時の休業損害も補償されます。

病院までの交通費や慰謝料も対象です。

仕事ができなくなったら、給料がもらえないとキツいですよね。そんな時にも、保険金としてもらえるわけです。

ただ、休業損害は保険会社の算定基準によって計算されますので、今の給料満額が補償されるわけではありません。

どれくらい補償されるの?

初めに設定した補償金額を上限に、実際に掛かった費用が補償されます。

3,000万円とか、1億円とか、無制限と言うように初めに決めるのですが、これがマックスの上限額です。

この上限の範囲内で、実費が保険金として支払われると言う訳です。

なので、3,000万円にした時は、実際の損害額が500万円なら500万円です。逆に損害額が5,000万円でも3,000万円までしか出ません。

人身傷害のその他の特徴は?

その他の人身傷害の特徴としては、

  • 過失割合に関係なく払われる
  • 示談成立前に払われる

という事がポイントです。

事故を起こした時には過失割合と言うものがあります。

簡単に言うと、どっちがどれくらい悪いかという事です。良く、6対4とか、7対3とか言われます。(責任の割合が60%と40%、70%と30%という事)

普通の対人対物賠償のときは、この過失割合に応じて保険金が支払われます。

例えば、3,000万円の保険金額とした時に、相手の過失割合が60%なら1,800万円の補償しかもらえないという事です。

ただ、人身傷害の場合には、過失割合に関係なく3,000万円が支払われるという事ですね。

また、事故の時には、示談までの時間がものすごく掛かります。

それまで保険金がもらえないと治療費の支払いやお給料ゼロは厳しいです。ただ、人身傷害の場合には、示談前でも保険金が出るので非常に助かると言う訳です。

ここまで見ると、非常にメリットのある手厚い保険ですよね。

ただ、デメリットはその分保険料が高くなるという事です。

搭乗者傷害との違いは何?

バイク保険の搭乗者傷害と人身傷害の違いは何?

似たような補償で、搭乗者傷害と言うものがあります。

人身傷害を検討するうえでは、搭乗者傷害との違いを知っておいた方が良いでしょう。

保険金の金額の違い

人身傷害は実際の損害額(上限の範囲内で)が保険金で支払われますが、搭乗者傷害は定額の一時金です。

たとえば、5日間入院で10万円、亡くなってしまった時は300万円など、定額で支払われるのが搭乗者傷害です。(※金額は契約内容と、保険会社の約款によります)

人身傷害の場合には実費なので、自己負担が発生する事は非常に少ないです。(補償金額を上回ったら別)

一方、搭乗者傷害は実際の負担額に関係なく、定額の一時金という事がポイントです。

補償の範囲の違い

搭乗者傷害は、死亡保険金、医療保険金、後遺障害保険金のみになります。つまり、亡くなってしまった時、ケガの治療や入院、後遺症が残った時に補償されます。

一方、人身傷害は先ほどの通り、病院への交通費や、休業損害や精神的損害(慰謝料)、葬儀代まで幅広く補償されます。

保険料の違い

人身傷害保険を付帯した時ほど、搭乗者傷害は保険料への影響は少ないです。

もちろん、補償金額を増やしたりすれば保険料は上がりますが、一気に跳ね上がるというケースは少ないです。

主に、保険料、補償範囲と金額に違いがあるという事ですね。また、人身傷害も搭乗者傷害もセットで両方付帯する事も可能です。

人身傷害保険を付帯した方が良い人

人身傷害の内容と、搭乗者傷害との違いを見たうえで、結局のところ人身傷害は必要なのでしょうか?

前述のように、あるに越したことはないのですが、特に付けた方が良い人はこんな人でしょう。

収入的に一家の大黒柱の人

人身傷害は、休業損害が出ることが非常に大きいです。

長期入院してしまって、仕事ができない間の収入に不安がある場合は付帯すべきでしょう。

もちろん、現在の収入全額が補償されるわけではありませんが(保険会社の定める率に応じて)一定の収入補償がある事は非常にメリットがあります。

逆に、貯蓄がたくさんある、もしくは奥さんの方がガンガン稼いでる場合には、休業補償は意識しなくても大丈夫かも知れませんね。

家族をバイクの後ろに乗せる人

2人乗りをする人は注意が必要です。

もし、友人や彼女などの場合には、事故を起こした時には対人補償で補償ができます。そのため、人身傷害が無くても友人や彼女に何かあった時には保険金が出ます。

ただ、後ろに乗っているのが家族(奥さんや子供などの親族)の場合には、対人補償では保険金が出ません。

そのため、家族を後ろに乗せる機会が多い人や、タンデムツーリングに行く人は人身傷害に入ったほうが良いでしょう。

人身傷害保険であれば、同乗者は家族でも補償対象になります。

自分への補償が手厚い方が良い人

バイク保険の補償内容で一番重要なのは、対人対物補償です。

事故を起こした時の「相手方」への補償です。ここは無制限にしておくのが一般的です。

一方、人身傷害は自分への補償です。(同乗者も)

入院やケガなどの実際に掛かった費用から休業時の補償まで、自分への補償が手厚いのが特徴です。

万が一事故を起こしてしまった時に、自分に対してもきちんと補償が無いと困ると思う人は付けておくべきでしょう。

一方、相手への補償はともかく、自分の事は自分で何とかするぜ!と断言できる人(後悔しない自信のある人)は無くても良いかも知れませんね。

補償の重複があれば保険料は減らせるかも

保険の補償内容を考える時に、見落としがちなのが他の保険との重複です。

人身傷害には「一般タイプ」と「搭乗時のみ」の2つがあるのが一般的です。

(※保険会社によって名称が異なります)

一般タイプの場合には、契約のバイク搭乗中の事故に限らず、他の車に乗っている時や、歩行中、自転車での自動車事故でも補償されます。

さらに、配偶者や同居の家族も補償対象になります。

もし、

  • バイクの保険・・・「一般タイプの人身傷害」
  • 車の保険・・・ 「一般タイプの人身傷害」

このようになっていると、一部の補償が重複するという事です。

このような時には、バイク保険の人身傷害を「搭乗中のみ」に限定することで、保険料を安くすることが出来ます。

一度、車の保険や家族の人身傷害の内容をチェックをしてみると良いでしょう。

また、入院費やケガの治療費などは、医療保険や共済などでカバーできる場合もあります。

バイク保険単体で考えずに、他の保険も併せて考えてみると、意外とコスト削減ができるケースもあります。

高い保険料を払って、人身傷害補償を付けたのに、実は他の保険とダブっていたという事は多いケースです

まとめ

  • 人身傷害はあるに越したことはない。
  • 一家の収入の大黒柱なら付けた方が良い
  • 家族とタンデムするなら付けた方が良い
  • 他の保険との重複があるかチェックしてみる

保険というのは非常に難しいものです。

万が一の事を考えたら、補償内容は手厚い方が良いに決まっています。

しかしながら、あまりにもなんでもかんでも付けてしまうと、いわゆる「保険貧乏」になってしまいます。どこまでの補償にするかの見極めが重要だという事ですね。

また、自分にとってどこまで必要なのかは、状況や環境が変わる事で変化していきます。

定期的に見直をすると、コスト削減に繋がるかもしれませんよ。

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※本記事は2019年5月に記載しています。ご活用の際は、有用性を確認くださいますようお願い致します。
※また、保険会社によって補償の内容などが異なる場合もあります。事前に約款などで確認するようにしてください。
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